投資信託

ぎふしん投信自動積立 「こつこつプラン」 -定時定額購入取引-

少額から投資信託への投資を始められます
10,000円から毎月負担にならない程度の金額で投資信託を購入できます。
投信インターネットサービスご利用の方は、1,000円から購入できます。
投資のタイミングを分散し、計画的に資産形成ができます
毎月一定金額ずつ同じ商品を買付けすることで買付価額を平均化(ドルコスト平均法)することができます。長期的な資産形成を行っていくうえで有効な方法のひとつです。
毎月の自動引き落としで手間がかかりません
初回に手続きするだけで、毎月決まった日に決まった金額を自動引き落としで投資信託を買付するので、毎月の買付の申込みをする必要がありません。

こつこつプランの概要

対象 個人および法人のお客さま
対象商品 当金庫指定の商品からお選びいただけます。
投資信託一覧表(ファンド一覧) ※対象商品は積が表示されています。
積立金額

1万円以上1千円単位 年6回まで買付金額の増額月を指定することができます。
投信インターネットサービスをご利用の方で定時定額購入取引をご利用の場合、1千円以上1千円単位でお取引いただけます。

積立期間

積立中止のお申出があるまで続けられます。

引落指定日

毎月1日、5日、10日、15日、20日、25日
(引落指定日が休業日の場合は、翌営業日となります。)
引落指定日に指定預金口座の残高がない場合、当該月の購入を見送らせていただきます。
注)投信インターネットサービス以外で、つみたてNISA専用商品をお申込みいただく場合、25日は引落日に含まれません。

投資信託買付日 引落指定日から2営業日目
留意事項 新規お申込み・契約内容の変更・中止は、引落指定日の7営業日前までにお手続きが必要です。
※つみたてNISAでこつこつプラン(定時定額購入取引)をご利用いただく場合、記載内容と一部取扱いが異なりますので、詳しくは店頭までお問合せください。

時間分散の効果

一度にまとめて投資をしないで、時間をずらして投資を続ける方法を「時間分散といいます。価格の上下に関わらず、定期的に一定金額ずつ購入すると、価格が高いときには少なく、安いときには多く買えるため、平均購入単価を下げる効果が期待できます。この投資方法を「ドルコスト平均法」といいます。


(注)ドルコスト平均法は将来の収益を約束したり、相場下落時における損失を防止するものではありません。
(注)数字はあくまで仮定であり、将来の成果を約束するものではありません。計算過程において税金・手数料等は考慮しておりません。
  実際の算出とは異なります。
(注)購入口数および平均購入単価の計算では、小数第1位を四捨五入して算出しています。

投資信託に関する注意事項
  • ●投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、当金庫でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。当金庫は投資信託の購入、換金等の取扱いを行う販売会社であり、設定・運用は投資信託委託会社が行います。
  • ●投資信託は元本および利回りの保証はありません。
  • ●投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • ●投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
  • ●投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に、最大3.3%の購入時手数料(消費税込み)、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.50%の率を乗じた信託財産留保額が差し引かれます。また、これらの手数料とは別に投資信託の純資産総額の最大年1.98%(消費税込み)を運用管理費用(信託報酬)として、信託財産を通じてご負担いただきます。その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。なお、投資信託に関する手数料の合計額は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。
  • ●投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
  • ●投資信託のお取引にあたっては、総合的な判断に基づき、お申込みを受付できない場合がございますのであらかじめご了承ください。
  • ●投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫の投資信託取扱店窓口等にご用意しています。
  • ●当資料は当金庫が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

令和4年2月7日現在

0120-6388-03